トレンドマイクロ社というセキュリティ会社の調査によると、200万個以上のアプリを解析した結果、約30万個が「利用者に何等かの危害を加えようする意図があるアプリ（以下悪意のあるアプリ）」として分類され、さらにそのうちの約15万個が「被害の影響が大きいアプリ」に分類さ れました。さらに悪意のあるアプリに分類された約30万個のうち、約7万個が Androidの公式マーケットであるGoogle Play から直接提供されていました。
（GooglePlayで提供されている総アプリ数は約70万アプリ）

この数字を見る限り、Google Playといえども注意が必要と言わざるを得ない状況です。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は「公式マーケット上の不正なアプリに注意！」～不正なアプリをインストールしないために～の中で、Google Play上で評価が5.0満点中4.4、レビュー数が7,830と比較的良い評価で、さらにダウンロード数が50万を超えていたアプリを実行することで、スマートフォン内の位置情報やメールアドレスなどの情報が外部に送信されてしまうことを確認したと発表しました。

評価とダウンロード数に安心してインストールしてしまった利用者が多いと思われ、アプリのアイコンが、個人的嗜好をくすぐるものであったことも、ダウンロード数が伸びた一因と考えられています。

参考URL:http://www.ipa.go.jp/security/txt/2013/03outline.html

「同意する」を押す前にそのアプリがどんな権限を要求してきているのか？つまり持ち主が操作しなくてもアプリ単体でできる機能を確認し、明らかに必要ないと思われる項目があれば、そのアプリのダウンロードは一旦見送るべきです。

例えば左記アプリが壁紙アプリだとした場合、アプリ権限として「個人情報」は必要ないはずです。（実際はカレンダーアプリです）

スマートフォンにセキュリティ対策ソフトを導入し、最新の状態に保っておくことで、不正なアプリのインストールを防ぐことができます。

SoftBankの「メニューリスト」、NTTDoCoMoの「dマーケット」、KDDIの「auスマートパス」、など通信事業者が運営している公式マーケットは事業者がチェックをしているので安心です。

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